これまでの予測と現実
2008年１月 「世界はどうなる 創刊号」 及び 2009年1月「世界はどうなる 第３号」より
2007年までの予測
- 今年は、天皇の地位または皇室のイメージが上がるだろう。
（2000年、年頭に旧会員用ボードより）
→2000年５月15日、森首相の神の国発言。 - 今年はあちこちで権力の交代があるだろう。それは自民党においてもあるはずだ。
（2000年、年頭に旧会員用ボードより）
→４月２日、小渕首相が緊急入院、５月14日、死去。
８月10日、横山ノック前知事有罪。 - 今年は国民全体に衝撃が走るようなことが次々に起こる。国土の基盤が不安定になっているから、厳しい天災が増えるはずだ。
（2000年、年頭に旧会員用ボードより）
→３月31日、有珠山噴火。
７月、三宅島噴火全島避難。
７月12日、そごう倒産。
10月６日、鳥取県西部で震度６。 - 今年は自民党の人気が低下するだろう。
（2000年、年頭に旧会員用ボードより）
→６月26日、衆院選、民主躍進自公後退。
６月30日、中尾栄一元建設相逮捕。
７月４日、第２次森内閣発足、11月21日、森内閣不信任案否決。 - 2003年から原油価格が高騰していく。日本は需給が逼迫するだろう。
（2000年、年頭に旧会員用ボードより）
→2003年後半からＮＹＷＴＩ価格が上昇を始め、現在も続いている。 - 日本は変革期にきている。しばらくの間、変革気運が高まるだろう。
（2001.７.19『講義録84 改訂版 日本の将来１』より）
→2004年４月、小泉首相就任、小泉劇場始まる。 - オイルショックと同じくらいの不況がやってくる。2001年８月〜2003年８月まで続くだろう。
（2001.７.19『講義録84 改訂版 日本の将来１』より）
→2003年4月29日、日経平均が1985年以降の最安値（7600円台）を付ける。
- 2002年の３月〜2003年の２月まで、失業率が増加するだろう。
（2001.７.19『講義録84 改訂版 日本の将来１』より）
→2002年から2003年にかけて失業率が５％台になる。 - 2002年秋〜2003年春までの間、国の主権が低下する。政治、経済がらみでなければ天皇陛下のご病気かも知れない。
（2001.12.10『講義録121 日本経済について』）
→2003年1月17日、今上天皇前立腺ガンの手術。 - 2002年６月と12月の皆既日食は、日本のデフレの終焉をあらわす。
（2002.３.10『会員へのお知らせ』より）
→それまで下降し続けていた株価が2003年５月に上昇に反転、長期金利も７月から上昇を始めた。 - 皇室は新しい方向性を模索することになる。やがてこの内親王を天皇に据えるための力が動き出す。
（2002.６『咲華通信39』、ホームページ「日本はどうなる会員専用ボード」より）
→2001年12月、愛子様のご誕生、女性天皇容認の動きが現れる。 - 地方自治体が倒産するだろう。
（2002.７.１『咲華通信40』より）
→2007年３月、夕張市が財政再建団体に認定される。 - 2003年から2004年にかけて、野党の解体と再編が起きるだろう。
（2003.２『講義録203』より）
→2003年10月、自由党と民主党が合併してひとつになる。そして11月の衆議院選においては、民主党が大きく票を伸ばした中、保守新党、共産党、社民党は大惨敗。２大政党時代始まる。 - アメリカの暴力衝動の影響を受けてブッシュ大統領が再選される。
（2004.11.１ホームページ「日本はどうなる会員専用ボード」より）
→2004年11月３日、ブッシュ大統領再選。 - 2007年６月から2008年の終わりまで、自民党の勢力が弱くなるだろう。
（2005.12.22ホームページ「日本はどうなる！？ 一般公開版」より）
→2007年、年金問題が起こり、参議院選挙で自民党が過半数割れの惨敗。
- 暴力事件の急増、軍事、国防への関心が高まり、金が流れる。
（2006.７ホームページ「日本はどうなる会員専用ボード」より）
→2007年１月、防衛庁が防衛省に格上げ。
- 安倍首相は、07年11月までに６〜７割の確率で、08年の９月までに９割の確率で辞任するだろう。
（2007.８『咲華講義録』より）
→2007年９月26日、安部首相辞任。 - これから起きるであろう事柄
・アメリカは2005年頃に石油戦略を転換する。2008年に就任する次期米大統領は原子力政策を推進する。
・2009年以降に自民党は自ら政権を手放すか、勢力がなくなるかして政権の座を離れるだろう。
・2012年から、中国は今の体制が解体し、新しい体制に生まれ変わるか、もしくは新しい国に分裂していく方向に動き始めるだろう。
２００８年 世界の金融・経済危機についての予測
- 今年の後半からアメリカを中心として、金融危機の序奏がはじまると予測しています。
（１月27日、ブログ 未来へのナビゲーションより）
- ＦＲＢを再構成せざるを得ないような出来事がアメリカ経済に起こる。
（『世界はどうなる 創刊号』より）
- アメリカの株価は年末頃から持ち直します。これにつられて、日本の株価も持ち直します。今回の金融不安はひとまず安定に向かうということです。その先が大問題なのですが、まずは、各国が（意図的に）強調して安定方向に向かいます。
（10月11日、ブログ 未来へのナビゲーションより）
→３月、ベアー・スターンズの資金繰りが悪化。（日経）
３月16日、米JＰモルガン・チェースがベアー・スターンズ買収決定。（日経）
９月15日、大手証券会社リーマン・ブラザース破綻を皮切りに世界金融危機勃発。（日経）
ゴールドマン・サックスとモルガン・スタンレーは銀行持ち株会社となり、専業大手が消えた。
９月16日、ＡＩＧ救済に９兆円融資、ＦＲＢ発表。（日経）
10月13日、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループがモルガン・スタンレーへの出資。（日経）
10月27日、コマーシャル・ペーパー買い入れプログラムを開始。（ロイター）
11月25日、住宅ローン関連の債券や証券を計6000億ドル買い入れるプログラムと、学生、自動車、クレジットカードなどの消費者ローン関連証券向けに2000億ドル規模の支援策を発表。（ロイター）
12月16日、ＦＲＢが事実上のゼロ金利と量的緩和の導入を決定。（日経）
- ドルは次第に通貨としてとび抜けた存在ではなくなっていく。
- 今後数年後のうちに米ドルは世界の基軸通貨としてのステイタスを失う可能性がある。
（『世界はどうなる 創刊号』より）
→３月、１ドル＝100円を突破、金融危機後円高は加速。（日経）
12月17日、87円13銭まで上昇。（日経）
11月13日、フランスのサルコジ大統領は、ドルはもはや唯一の基軸通貨ではないと述べ、 14日からワシントンで開催される緊急首脳会合（金融サミット）でこうした認識を表明する考えを明らかにした。（ロイター）「新ブレトンウッズ体制」
- 一時的な金融封鎖の可能性がある。今晩の大統領声明を注意せよ。場合によっては、ＡＩＧを破綻させ、全土に金融封鎖をかける可能性あり。
（10月10日、ホームページ「会員へのメッセージ」より）
→Ｇ７ブッシュ大統領声明、金融危機解決には各国の協調が必要、主要国は迅速に行動。（ロイター）
- 今年はシティバンクが破綻する可能性がある。もしくは、本国ではなんとか生き延びても日本をはじめとして海外の業務を大幅に縮小する可能性が強い。
（１月15日、ホームページ「会員へのメッセージ」より）
→３月５日、テキサス州アマリロにある複数の支店を売却することで合意しているほか、国内で他の支店の閉鎖を計画。（ロイター）
４月11日、米国部門建て直しに向けた世界的再編計画の一環として、ドイツのリテール銀行部門売却を検討。（ロイター）
11月18日、米シティ、５万人の人員削減発表。（ロイター）
- 今日にでも、ＧＭが破産する可能性がある。
（10月16日、ホームページ「会員へのメッセージ」より）
→10月31日、 米政府がＧＭとクライスラー合併の直接支援拒否、各州知事は支援訴え。（ロイター）
12月19日、ブッシュ大統領はＧＭとクライスラーに最大174億ドルのつなぎ融資を実施すると発表。
- すぐにはやってこないが、ユーロの崩壊の足音が必ずあるはずだ。耳をすませて注意せよ。
（１月18日、ホームページ「会員へのメッセージ」より）
→７月21日、中欧通貨、軒並み最高値 輸出減速の懸念も。（日経）
８月13日、欧州主要金融機関 上半期 11社中10社業績悪化。（日経）
９月15日、大手証券会社リーマン・ブラザース破綻を皮切りに世界金融危機勃発。
10月17日、ＵＳＢに5300億円注入。不良資産最大６兆円引き受け〜スイス政府・国立銀行。（日経）
12月31日、ドル上昇、通年でユーロに対し2005年以来の値上がり。（ロイター）
２００８年 軍備・紛争についての予測
- アメリカは軍備を縮小していき、世界に駐在しているアメリカ軍は帰国する方向に動く。
（『世界はどうなる 創刊号』より）
（普天間飛行場移設、1996年に県内移設を日米両政府が合意、2006年移設先をキャンプ・シュワブに変更。在日米軍、在韓米軍ともに、米軍再編の一環として、兵力の段階的削減、移転、統制権の移譲などが決定している）
→10月11日、アメリカ政府が北朝鮮のテロ支援国家指定の解除を発表。（日経）
11月４日、アメリカ大統領選挙でバラク・オバマ氏当選、政治方針のひとつに2010年までのイラクからの米軍の撤退を表明。（ＡＦＰ）
- 2008年から09年にかけて、大きな紛争が起こる強い可能性を示唆している。。
（『世界はどうなる 創刊号』より）
→３月中旬、チベット自治区ラサで数千人の僧侶が一斉蜂起、中国政府が騒乱を鎮圧。（日経）
８月７日、グルジアで南オセチア自治州をめぐりロシアと武力衝突。（日経）
８月８日、五輪開幕、チベット問題で厳戒態勢。（日経）
11月25日、バンコクで反政府団体の抗議行動で国際空港が閉鎖。（日経）
11月26日、インド・ムンバイで高級ホテルや駅が同時襲撃される大規模テロ。（日経）
12月27日、イスラエル軍がハマスの拠点を標的とした大規模の空爆を開始、政権移行期のアメリカは惨事を防ぐことはできず。（日経）
２００８年 日本の経済についての予測
- 2008年7月頃まで株価は下がり続ける強い可能性があるが、その後は2008年末頃から2009年初めにかけて反騰するだろう。
（『世界はどうなる 第２号』より）
→１月４日、14691円（日経平均）
10月９日、不動産投資信託（ＲＥＩＴ）破綻。（日経）
10月23日、ソニーの大幅下方修正をきっかけに輸出企業の株価急落。（日経）
10月27日、最安値7162円（日経平均）
11月６日、トヨタ自動車業績下方修正。（日経）
12月30日、8859円（日経平均）
2009年１月７日、9239円（日経平均）
- 東京で不動産価格が暴落に移る極めて強い可能性アリ。すぐに全国に波及する。。
（１月15日、ホームページ「会員へのメッセージ」より）
→３月、世界同時株安、サブプライム問題発生。（日経）
10月９日、不動産投資信託（ＲＥＩＴ）破綻。（日経）
